2022年度公募 seeds-3030 - 【中国・四国】 プラズマ生成活性種による養殖魚の成長促進に関する研究開発
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VISION

ビジョン

持続可能な水産業に貢献します

安全・安心、低コストな陸上養殖を実現

プラズマにも様々な特性があり、成長促進に適したプラズマを生成するための制御技術の確立が課題となっています。我々はプラズマの農水産応用に10年以上前から取り組んでおり、そのノウハウがあります。
また産地偽装など食の安全に対する消費者の関心が高まっており、プラズマ処理した魚の安全性検証も重要な課題です。愛媛大学では南予水産研究センターを設置しており、各種分析に加え味覚センサーを使った味の評価も可能です。これらの技術をフル活用し、食の安全性検証に取り組みます。

USE CASE

最終用途例

閉鎖循環型水槽を用いた陸上養殖の低コスト化

USE CASE 01養殖魚の成長促進により養殖期間の短縮が可能なため、低コスト化が期待されます

APPLICATION

APPLICATION

既存の閉鎖循環型水槽にプラズマ処理装置をアドオン

閉鎖循環型陸上水槽に後付で接続可能なプラズマ処理装置を実現することで、既存の設備を有効活用出来ます。

STRENGTHS

強み

選抜育種には長い年月がかかりますが、本技術は様々な魚種に適用可能

STRENGTHS 01

育種が不要

研究が活用される部分:成長促進
研究シーズの活用が有効である背景・技術的根拠:IEEJ-ED18155
競合する製品・サービスと比較した、本技術を活用した製品・サービスの差別性:既存技術として、緑色LED照明によるヒラメ・カレイの成長促進技術があるが、他の魚種の報告例は無く、汎用性が低い問題がある

TECHNOLOGY

テクノロジー

海水処理してもオキシダントを生成しない、安全な処理技術です

TECHNOLOGY 01

本プラズマ処理装置で生成されるオゾン生成量は検出限界以下

本技術に対する対外的な評価・実績は以下の通り。
表彰:
応用物理学会講演奨励賞受賞: 福島 諒、Nasuha Izyan、池田 善久、神野 雅文、「プラズマによる養殖魚の成長促進」、第79回応用物理学会秋季学術講演会、20p-146-8、(2018)
招待講演:
福島 諒、Nasuha Izyan、池田 善久、神野 雅文、「アーク放電生成気体の供給による養殖魚の成長促進効果」、第66回応用物理学会春季学術講演会、11a-W611-6、(2018)(講演奨励賞受賞記念講演)

PRESENTATION

共同研究仮説

共同研究によりプラズマ処理装置の実用化に向けた技術課題の解決を目指しています。

共同研究仮説01

実用化に向けた技術課題の解決

大学では困難は装置開発ノウハウ

共同研究先候補の業界・企業:
プラズマ、気体放電、高電圧を取り扱う企業
背景:
プラズマ処理装置を実用化するためには、高電圧、高周波、絶縁等に対する安全性が重要となる。電気用品安全法や周波数によっては技術基準適合証明への適合が求められるため、これらのノウハウを持った企業共同研究を行いたい。

EVENT MOVIE

イベント動画

RESEARCHER

研究者

池田 善久 国立大学法人愛媛大学 
大学院理工学研究科(准教授)
経歴

■経歴
東芝ライテック㈱を経て現在、愛媛大学大学院理工学研究科准教授。

2013年工学博士。プラズマ の農水産応用に関する研究の他、

交通照明および視覚に関する研究に従事。

■発表歴
(1) Y.Ikeda et.al.,9th International Conference on Plasma Medicine,P1 7 (2022)
(2) 池田、東北プラズマフォーラム (2022)
(3) 池田 他、電気学会放電・プラズマ・パルスパワー研究会、EPP-21-112
代表論文:
(1) Y.Kido et. al.,PLoS ONE 16(1):e0245654 (2021)
(2) Y.Ikeda et. al., 29th CIE SESSION 2019, PO175 (2019)
(3) Y. Ikeda et. al.,JAPANESE JOURNAL OF APPLIED PHYSICS 55(7) (2016)
リンク:
https://researchmap.jp/7000014959
https://www.ehime-u.ac.jp/post-93245/

https://researchmap.jp/7000014959
https://www.ehime-u.ac.jp/post-93245/

研究者からのメッセージ

未来の食卓を守るため、持続可能な水産業を実現しましょう!

未来の食卓を守るため、持続可能な水産業を実現するため、本技術の実用化に向けた共同研究企業を募集中です。